これからのEC物流を柔軟に支えるシステムのポイント

 

Eコマースは、コロナ禍においても右肩上がりの成長を続けています。そのような市場環境の中で、Eコマースを支える物流にも大きな変化の波がやってきています。事業社間の競争がし烈になり、消費者のニーズが高まってきていることで、EC物流にも柔軟性が求められるようになってきているのです。今回は、そのようなこれからのEC物流を柔軟に支えるためのシステムについて考えていきます。

 

 

これからのECは今までのECと何が違うのか

ECの多店舗展開やオムニチャネル、SNSから直接商品を購入するソーシャルコマースなど、ECの世界ではここ数年で多くの販売チャネルが生まれました。中でも、広告代理店や小売店などの仲介業者を挟まず、消費者に直接商品を届けるデジタルD2Cの市場は、2025年には3兆円規模にまで拡大すると予測。販売スタイルは様変わりし、今後ますます市場が変化していくと言われています。

 

それと同時に、出荷方法も進化。複数の倉庫から出荷を行う分散出荷が、新たな物流の形として注目を集めています。分散出荷は、従来のように1つの大型倉庫に荷物を集中させて全国へ配送するのではなく、地域ごとに荷物を分散させることで、商品の発注から納品までにかかるリードタイムを短縮。また、商材によって冷凍・冷蔵・常温・大型と細かく分けることで、より効率的に配送作業を行うことができます。最近では在庫がある倉庫から優先的に出荷するシステムも開発されており、これによって今後は無駄なく早く届けられるEC物流が定着するでしょう。このような複数倉庫からの出荷は、自然災害を考慮したBCP対策にも効果的と言えます。

 

また、これまで宅配便市場はヤマト運輸、佐川急便、日本郵便の3社が国内シェアの9割以上を占めていましたが、今後は配送キャリアも多様化していくことが予想されます。

 

受け取る側の変化も大きく、新型コロナウイルスの感染症対策も後押しして、玄関先に荷物を置く「置き配」も定着してきました。宅配ボックスの普及により、不在時でも簡単に荷物が受け取れるようになったことも大きな変化の1つです。その一方で、今までよりジャストインタイムを意識した配送が支持されるようになり、Amazonマーケットプレイスの「マケプレお急ぎ便」をはじめ、各社はしのぎを削っています。

 

ECにおけるこれらの変化は、スマートフォンの普及によって消費者の意思決定が容易になったことが最大の理由です。スマホが人々の暮らしに定着した今、ECを取り巻く環境は加速度的に変化していくに違いありません。

 

今までの物流システムの問題点

複数ECショップでの展開やオムニチャネルが当たり前になった現代の流通において、バックヤードの自動化はなかなか進まず、ここだけアナログになりがちな状況が長い間続いてきました。例えば、システム化の遅れが原因で、物流システムに関連するデータのフォーマットを手作業で合わせなければならず、手間と時間がかかってしまっていたのです。

 

また、本来業務の効率化に役立つはずのExcelマクロの管理に手間取ってしまったり、特定のベテランスタッフに作業が集中してナレッジの属人化が起こるなど、問題は山積みでした。物流システムを整えようとしても、開発コストやシステムの維持コストの高騰など、なかなか踏み切れない事業者も多かったのではないでしょうか。

 

ただしこれらの問題点は、同梱物制御に関する荷主と倉庫のメールのやり取りを減らしたり、出荷指示をシステム内のクラウド上で管理することによって、改善することが可能です。また、他のダッシュボードのデータを絞りこむフィルターアクションを用いることで、定期ごとの同梱物の処理やチラシの同梱、セット組の分解など、細かい梱包も可能となっています。

 

これからのEC物流に柔軟性を持たせるために考慮するべきポイント

 

これまで挙げてきた物流システムの問題点を解決するためには、どのような点に考慮すれば良いのでしょうか。1つ目のポイントとしては、販売戦略に合った同梱物の制御が挙げられます。ECでは、商品サンプルやノベルティ、クーポンやお礼の手紙などを同梱したり、定期購入の回数に応じて同梱物を変えるなど、戦略に合わせて同梱物を変化させているショップも多いと思います。アナログで管理している倉庫では、その時々の同梱パターンに対応することが難しいため、内容によってはデジタル倉庫に移管する必要があります。

 

次のポイントは、新たな販売チャネルへの迅速な対応です。冒頭で述べたように、ECの販売チャネルは年々多様化し、その勢いはとどまることを知りません。そのため、これからは様々なチャネルに対応できるEC物流が求められています。

 

また、様々な倉庫管理システムとの接続によって複雑な倉庫業務に対応できれば、物流に柔軟性が生まれます。あらゆるカートシステムとの多店舗接続をアカウント1つで管理可能にしたり、倉庫やWMSを変更する際にもカート情報を変えることなく接続できれば、より即応性が高いサービスを展開することができます。

 

物流システムを変更する際の具体的なポイント

 

ここからは、どのような点をポイントにして物流システムを変更していけば良いのか具体的に見ていきましょう。刻一刻と状況が変化していくECの世界。クラウドで常に最新システムを導入することができなければ、その変化には対応できません。また、出荷業務において最も手間の掛かるショップデータのマッピングと変換を、簡単な設定で自動化できるかどうかという点も考慮しましょう。複数のECサイトのデータを統合し、出荷を一元管理できればより効率化が図れます。

 

コスト削減を考えるのであれば、1つの大型倉庫から全国発送するよりも、全国各地に拠点を持つシェアリングエコノミー型の物流システムを選ぶのも得策です。

 

また、従量課金で初期投資が少なく、導入までの期間が短いと気軽に変更しやすくなります。事業の拡張に応じて倉庫を増やすことができたり、物流ボリュームに応じたタイムリーな波動対応を行っているかどうかという点もチェックしましょう。

 

 

まとめ

 

今やEC物流領域もトレンドの波にさらされて、変化のスピードが増してきています。マーケティングや販促においては色々な施策をスピーディーに実施しているEC事業者が多い中、物流に関してはおざなりになっているというEC事業者も多いのではないでしょうか。EC物流基盤をしっかりと見直し、柔軟性を持って対応していくことは今後ますます重要になってくるのではないでしょうか。

 

これからのEC物流を柔軟に支えていくために

 

物流システム投資について再検討すると言っても、順を追って行わなければ従来の物流業務に支障をきたしかねません。今回挙げたような流れで物流システムの運用を再構築し、具体的な運用策を想像してみましょう。

 

 

 

 

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